【日本国内のEV販売】2023年4月のEVシェアは3.5%、台数では前年比2.5倍にあたる1万台超で4月として最高記録を更新！

記事公開：2023/5/15

皆さんおはようございます、八重さくらです！
本日は安定した成長が続く2023年4月の国内のEV販売状況を見てみましょう！

※この記事は2023年4月の情報です。最新情報はこちらから：EV販売台数の記事一覧（翌月中旬頃更新）

2023年4月の日本国内の軽自動車を含む乗用車全体の販売台数は289,525台で、2022年4月の244,292台からは18.5%増加、COVIDによる影響を受ける前の2019年4月（314,950台）からも大きな遜色はなかった。

EV（BEV+PHEV）のシェアは3.5%（BEVは2.2%）に増加、前年比で約2.1倍（BEVは3.0倍）に成長。BEVに加えPHEVも前年の0.9%から1.4%に大きく上昇、前月に続いてEV全体の成長を牽引した。

日本国内の燃料別販売台数（2023年4月）（クリックで拡大）

台数ベースでは10,185台で4月としての最高記録を更新、前年の4,033台からは約2.5倍（BEVは3.5倍）の成長となった。4月は日産サクラや三菱eKクロスEVなど軽自動車の成長が減速したものの、登録車はここ数ヶ月の成長を維持、EV全体のシェアは2023年で2番目を記録した。

・BEV：6,227台（乗用車全体の2.15%、前年比+253.00%）
・PHEV：3,958台（乗用車全体の1.37%、前年比+74.44%）
・EV（プラグイン車合計）：10,185台（乗用車全体の3.52%、前年比+152.54%）

・FCV：25台（乗用車全体の0.01%、前年比-69.51%）
・ZEV合計：10,210台（乗用車全体の3.53%、前年比+148.12%）

・HV：125,897台（乗用車全体の43.48%、前年比+25.76%）
・電動車合計：136,107台（乗用車全体の47.01%、前年比+30.59%）

【本ページに掲載している販売数データのソースについて】
・登録車：一般社団法人日本自動車販売協会連合会（JADA）の燃料別販売台数（乗用車）より
・軽自動車：一般社団法人 全国軽自動車協会連合会の軽四輪車通称名別新車販売確報、及びメディア向け資料より
※シェアは上記の販売台数より独自集計
※特筆なき場合、EVはBEV（バッテリー式の完全電気自動車）とPHEV（プラグインハイブリッド車）を両方を指す

販売台数とシェアの推移

年度の初めとなる2023年4月の販売台数は10,185台で、例年販売数が低迷する季節のため2023年としては最低ながら、1万台以上を維持。最も重要な指標である前年比では約2.5倍、BEVに限定すると約3.5倍と大幅な増加が続き、順調な成長が続いている。

日本国内のEV（BEV+PHEV）販売数（クリックで拡大）

4月も引き続きBEVがEV全体の成長を牽引し、シェアは前年（1.65%）の2.1倍以上となる3.52%に達した。このうち2.15%がBEVで前年の0.72%から約3倍の増加、ここ数ヶ月成長が弱かったPHEVも前年の0.93%から1.37%まで約1.5倍に成長した。

日本国内のEV（BEV+PHEV）シェア（クリックで拡大）

月推移を見ると台数の成長とシェアの減少が続いていた過去3ヶ月から一転、4月は台数が減少しシェアは成長。より重要な長期トレンドでは2020年からの成長が続いているものの、2023年は有力なBEVの有力な新車種が少なく、PHEVの成長に注目する必要がある。

日本国内のEV（BEV+PHEV）販売数とシェアの推移（クリックで拡大）

メーカーと車種

2023年4月のトップメーカーは引き続き日産の4,323台で、前年の1,002台から4倍以上増加し、2位の三菱を2倍近く引き離した。最多の日産サクラは2,370台に減少し、前月から2,000～3,000台で推移。前月に初めて1,000台を突破した日産アリアは1,102台で安定して推移、日産リーフも851台と引き続き登録車が好調な月となった。

2位は先月に続いて三菱で、前年の1,066台から2,198台に倍増。このうち533台が軽自動車のeKクロスEVと公開されており、過去最高を記録した前月から大きく減少。さらに980台がアウトランダーPHEVと公表されており、残りの685台がエクリプスクロスのPHEVモデルと推測される。

メーカー別EV（BEV+PHEV）販売台数（2023年4月）（クリックで拡大）

3位も前月に続いて1,857台を販売したトヨタで、前年の697台から2倍以上に増加。引き続きPHEVが1,689台で販売を牽引しており、先月に続きハリアーやRAV4のPHEVモデルの増加に伴うものと思われる。この他153台がbZ4XなどのBEVの登録車、15台が軽自動車のC+Podと公開されている。

輸入車の合計は1,657台で、前年（1,005台）から順調に増加。JAIA（日本自動車輸入組合）の「車名別輸入車新規登録台数の推移（月別）」によるとOthersは313台で、ほぼ全数がテスラと思われる。なお、電動車専業メーカーのHyundaiは20台、BYDは91台とされている。

前月にソルテラの納車増加により141台の最高記録を達成したSUBARU、そしてCX-60 PHEVの納車開始により100台以上が続いていたマツダはそれぞれ76台、44台と落ち着きを見せている。

おわりに

年度末により過去最高を更新した台数は新年度になり落ち着きを見せつつも、3月まで減少傾向が続いたシェアは再度増加傾向に転じた。前年比でも順調に増加が続いており、この傾向は2022年に軽自動車EVの日産サクラ・三菱eKクロスEVの納車が開始された6月ころまで続くと見られる。ただし2023年は有力なBEV車種の発売予定はなく、後半は納期が長期化しているPHEVの納車の増加が、プラグイン車全体の増加を左右するだろう。

毎月のようにEV関連の発表を行っているトヨタは従来の「ZEV（ゼロ・エミッション・ビークル）ファクトリー」を解体し、代わりにBEVを中心とする「BEVファクトリー」の新設を発表。トヨタは既に26年に発売予定のBEV専用プラットフォームにて製造方法の根本的な刷新を発表しているが、これを実現するためにアジャイル開発のようなスピード感を重視する意思決定が可能となる。この新プラットフォームではボディ/シャーシ・電子制御・ソフトウェアの3点が刷新されるとして、製造工程を含めてコストの削減や効率化を進め、競争力を高めるとしている。コストや完成度が売れ行きを大きく左右することは言うまでもなく、まずはコンセプトモデルなどの続報に期待したい。

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—八重 さくら(@yaesakura2019) May 12, 2022