【日本国内のEV販売】2025年1月のEVシェアは2.7%、23年11月以来14か月ぶりに台数が増加！

記事公開：2025/2/19

皆さんおはようございます、八重さくらです！
今回は14か月ぶりに台数が増加に転じた、2025年1月の国内のEV販売状況を解説します！

※この記事は2025年1月の情報です。最新情報はこちらから：EV販売台数の記事一覧（翌月中旬頃更新）

2025年1月の日本国内の軽自動車を含む乗用車全体の販売台数は328,205台で、前年同月の2024年1月（285,431台）比では+15.0%増加し、COVIDによる影響を受ける前の2019年1月（342,477台）以来の記録となった。

このうちEV（BEV+PHEV）のシェアは2.7%で、前年の2.8%には届かなかった。PHEVは前年の1.2%から1.3%に増加した一方で、BEVは1.6%から1.4%に減少した。

メーカー別の台数では日産が3,007台を販売し、ここ数ヶ月にわたり最多を維持していた輸入車の合計を上回り、最多となった。国内メーカーの2位は1,904台を販売した三菱で、前月の首位からダウン。トヨタは1,720台を販売し、前月に続き3位となった。

さらに燃料別シェアの最多となるHVは54.5%で、前年同月の2024年1月（57.7%）から減少。HVを含む電動車全体のシェアは57.2%となった。

日本国内の燃料別販売台数（2025年1月）（クリックで拡大）

・BEV：4,563台（乗用車全体の 1.39%、前年比 -2.04%）
・PHEV：4,173台（乗用車全体の 1.27%、前年比 +22.38%）
・EV（プラグイン車合計）：8,736台（乗用車全体の 2.66%、前年比 +8.28%）

・FCV：60台（乗用車全体の 0.02%、前年比 -44.49%）
・ZEV合計：8,796台（乗用車全体の 2.68%、前年比 +7.77%）

・HV：151,104台（乗用車全体の 54.51%、前年比 +8.61%）
・電動車合計：187,711台（乗用車全体の 57.19%、前年比 + 8.57%）

【本ページに掲載している販売数データのソースについて】
・登録車：一般社団法人日本自動車販売協会連合会（JADA）の燃料別販売台数（乗用車）より
・軽自動車：一般社団法人 全国軽自動車協会連合会の軽四輪車通称名別新車販売確報、及びメディア向け資料より
※シェアは上記の販売台数より独自集計
※特筆なき場合、EVはBEV（バッテリー式の完全電気自動車）とPHEV（プラグインハイブリッド車）を両方を指す

販売台数とシェアの推移

2025年1月のEV販売台数は8,736台で、前年の8,068台と比べると+8.3%の増加となった。前年比での増加は23年11月以来14か月ぶりとなり、縁起の良い1年のスタートを切った。

日本国内のEV（BEV+PHEV）販売数（クリックで拡大）

同期間のシェアは2.66%で、乗用車全体の増加に伴い前年の2.83%からは-5.83%の減少となったものの、2022年1月の 2.14%を上回った。

日本国内のEV（BEV+PHEV）シェア（クリックで拡大）

月推移では、台数は2024年11月から穏やかな減少が続き、シェアは2024年末の増加から減少に転じた。

日本国内のEV（BEV+PHEV）販売数とシェアの推移（クリックで拡大）

メーカーと車種

メーカー別EV（BEV+PHEV）販売台数（2025年1月）（クリックで拡大）

メーカー別のトップは3,007台を販売した日産で、ここ数ヶ月トップを維持していた輸入車の合計を上回り、前月の2位から上昇した。前年の2,867台からは4.88%の増加となり、2023年11月からの14か月連続の減少に終止符を打った。車種別では軽自動車の「日産サクラ」が前年の2,314台から2,289台に減少した一方、登録車の「日産リーフ」と「日産アリア」の合計は553台から718台に増加。前月に続き、いずれもJADAの通称名別順位においてTOP50（50位は726台）にはランクインしなかった。

国内メーカーの2位は1,904台を販売した三菱で、前年の1,173台からは62.32%の増加となり、引き続き登録車のPHEVモデルが成長をけん引した。このうち軽自動車の「三菱eKクロスEV」は前年の274台から260台に減少、一方で登録車である「アウトランダーPHEV」と「エクリプスクロス」のPHEVモデルの合計は899台から1,644台に増加した。このうち「アウトランダーPHEV」が1,220台と公開されており、通称名別順位において39位にランクイン。残りの424台が「エクリプスクロス」のPHEVモデルと推測される。

国内メーカーの3位は1,720台を販売したトヨタで、前年の2,225台からは-22.70%の減少となり、2024年5月以来9か月連続で減少した。プリウス、ハリアー、RAV4などのPHEVが前年の1,930台から1,652台に、bZ4XやレクサスRZ450e、UX300eなどの登録車BEVが258台から68台にそれぞれ減少。なお、公式サイト上で既に生産終了とされているC+podは0台となり、2021年1月の発売から4年で販売も終了した。

また、輸入車の2,002台のうち、JAIA（日本自動車輸入組合）の「2025年1月度輸入車新規登録台数（速報）」によると普通乗用車のOthersは320台（前年の305台から増加）で、ほぼ全数がテスラと思われる。また、電動車専業メーカーのHyundaiは前年の70台から41台に、BYDは198台から42台に減少した。

おわりに

今年も1月から2月にかけて、日本海側を中心に広い範囲で豪雪に見舞われた。一方で、多くのメディアで周知しているにもかかわらず、今年も一酸化炭素中毒の犠牲者が出た。

雪国のEVオーナー「（今回の一酸化炭素中毒による死亡事故は）EVなら生きていた」

「（某メーカーがEVと宣伝する）エンジンがあるHEVやPHEVは排ガスで中毒死する」

BEVと勘違いして死亡事故を誘発する既存メーカーのキャンペーンに対し、苦言を呈しています

【電気自動車… pic.twitter.com/WaVTKWudZI

— Sakura Yae/八重 さくら (@yaesakura2019) February 13, 2025

一方で、これまで大々的に「凍死する」と言われていたBEVだが、24年にシェアが14%（豪雪地帯を含む欧州の一部ではさらに高い）に達した現在でも、未だに電欠や立ち往生が原因となる凍死事故は聞いたことがない。

さらに問題をややこしくするのは、上記の引用元動画でも指摘されているように、一部の既存メーカーが内燃車を「EV」として宣伝している点だ。本来はEVなら一酸化炭素中毒事故は発生しないが、これらのメーカーが「EV」として宣伝するHEVやPHEVは、電池の残量が減った際（あるいは暖房の熱源が必要となった際）に自動的にエンジンをかけるため、同じ「xEV」でも一酸化炭素中毒事故のリスクがある。

このような宣伝が勘違いを誘発し、一酸化炭素中毒事故を招かないことを祈るばかりである。